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  • koyama

働き方の変化の先にある未来について

ここ3か月の働く環境の変化には目を見張るものがあります。


毎月投稿のご依頼をいただいている新聞社があるのですが、3月の投稿には「何十年後かには『2020年に働き方の転機を迎えた』という話になるかもしれない」と書かせていただきました。そこから2か月しか経っていませんが、既にその確信を得られる状況となりました。


緊急事態宣言が解除され、beforeコロナの働き方はある程度戻ってきそうではありますが、以前の通りには戻らないでしょう。以前から満員電車での通勤に関しては時差出勤やテレワークが推奨されていましたし、役所の印鑑文化には異議が唱えられていましたが、それが変わることはなかなかありませんでした。


人は現状を変えたくないものです。


今までもやれば出来たことですが、やらざるを得ない状況になって初めて、企業と人々の生活は強制的にデジタルシフトに迫られました。その強制力に戸惑いながらも、「やろうと思えばできるじゃないか!」を実感している方が多数いらっしゃることと思います。その心地よさや合理性を享受した人たちは以前に戻りたいとは思わないでしょう。


生産性本部が5月中旬に発表した、働く人の意識がどう変わったかを調査した内容の中に「収束後もテレワークを続けたいか」という質問があります。「そう思う」が24.3%、「どちらかといえばそう思う」38.4%で前向きな意向が6割を超えました。また、在宅勤務に満足しているか尋ねた結果、「満足」18.8%、「どちらかといえば満足」38.2%。程度の差はあれ、6割弱は満足と感じているよう。


一方、在宅勤務で仕事の効率が上がったかは、「上がった」「やや上がった」を合わせて33.8%。逆に、「やや下がった」「下がった」は計66.2%と期待通りの成果を挙げられていないと感じている人が多いのです。


(産経新聞5/24(日)19:02配信:

インターネットにて20歳以上の雇用者約1100人を対象に調査)


2か月後にも同じような調査をしたら、今度はどうなるか?

是非とも「効率が上がった」の数値が上がっていることを願いたいものです。

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